かつての世界へと向かうコロナ後の世界


ローラン・コルドニエ(Laurent Cordonnier)

経済学者、リール大学教授


訳:村上好古


 感染症大流行で混沌とした世界のその後には、どのような世界が現れてくるのだろうか。これを機に、世界中の人々の連帯感の強まりや人間味に富んだ新しい世界を夢見る希望もあった。マクロン大統領は政治の方向性を改めると宣言した。しかし実際には、ワクチン開発などでコロナ禍終息への期待が高まるたびに、過去の「通常の世界」に戻ろうとする動きが強まるだけのように窺われる。[日本語版編集部]

(仏語版2021年1月号より)

「南仏に咲くヒナゲシ」Y.D.

 襲い掛かるウイルスの第1波、そしてロックダウンなどによる人類の半数の封じ込め、これら2020年の1月から6月までに起こったことは、一部の人々が密かに抱いていた欲望をいつになく揺り動かした。これらは口にされることは多いが、本気にされることはまれで、多くは実現には至らなかったものだ。彼らが思い望んでいるのは、これまでの世界の害悪の全てを流し去ってしまうものではないが、それでも何かの美点があるに違いない「これからの世界」だ。窓辺には音楽家の姿が見え、空に飛行機の影はまばらで、鴨が閑散とした環状道路をのんびりと歩き、地元産品重視で都市と農村の溝が埋め直されている。また、資本主義的な分業のせいで細分化されたいろいろな職業の人が毎夜バルコニーに出て、日中あるいは夜間に働いて――給与は同一水準に引き上げられている――人のためになる仕事をやり終えたことを祝福し合う。空気は清らかで、人格よりも富が重んじられることなどなく、レジ係がにっこりするのも強制されない……。しかし、外出禁止が解除された期間、そしてウイルス第2波の経験で、こんな世界は望み難いものだということがもはや明らかになった。「通常の」生活に戻りたいという望みがあっという間にその他の望みを席巻し、崩れ落ちた経済の一層重いツケを長く負担することになる人々にとっては、「通常の生活に戻る」こと自体もはや望むべくもないかもしれない。

 つまり、最初の外出禁止の苦しみを味わったとき、少なくともそれをどうにかこうにか緩和するのに役立ったこんな美しい望みは、それが実行に移されたこともあるにはあったが、今や冬が来て、その痕跡は何も残っていないということなのだろうか。これからは、社会消費研究所(Observatoire société et consommation)[訳注1]がそうしているように、危機は常に「それが発生する以前に現れ始めていたいくつもの傾向を加速する強力な効果」を持つということに期待してはいけないのか。同研究所は、「この感染症の流行は要するに、死ぬことを拒んでいる旧世界と生まれかかっている新しい世界との間にあるとアントニオ・グラムシが記述したあの緊張関係を、時間的に、しかし同時に内面的な変容という面でも、『促進』しているように見える」と分析した。

 その新旧両世界の間の緊張関係について、グラムシは、「この上なく多様な病的現象」を生み出す可能性のある、あらゆる危険に満ちた「空白期間」であると警告したのだった(1)。ただ残念ながら今、「生まれかかっている新しい世界」はまだ頭を出していないし、それが果たして新しいものなのか、さらにまた望ましいものなのかさえも定かでない。とんでもない別の世界が現れる可能性も否定できない。

 実際のところ、この強制的に作り出された空白期間に私たちが何かを学びとったかどうか明らかでない。私たちはこのウイルスが人間味のある共同体の実現を約束してくれることに期待を懸けたが、本当に世界中の人々は、地球規模の苦痛の中にある私たちの社会の役に立つようなかたちで、これを機に互いに近づき合ったのだろうか。インドからグアドループ[カリブ海にあるフランスの海外県][訳注2]、トゥルコアン[フランス北部オー=ド=フランス地域圏にあり、ベルギーとの国境に接するコミューン]からケープタウン、ヴズール[フランス東部、ブルゴーニュ=フランシュ=コンテ地域圏のコミューン]からロサンゼルスまで、男であれ女であれ同じ時期に同じ病気に罹っている全ての人たちがこうして世界中に広がっていることが、果たして、何千もの病床や医者を奇跡のように北の先進国から南へ、西側諸国から東側へと再配置することにつながっただろうか。実際にはこれらが逆の方向に流れ続けている。イギリス、ドイツ、フランス、ベルギー、イタリアといった国が、旧東側諸国や北アフリカで養成された医者を吸い上げている。たとえば、「ルーマニアは2009年から2015年の間に50%以上の医者を失った。この国外流出は今も続き、年に10%の医者が国を離れている。スロヴァキアでは、2004年以来25%以上の医療関係者がいなくなったと言われる。(……)世界一の医者輸出国という悲しい記録を持つルーマニアでは、高齢者介護需要の高まりに対応できず、新型コロナ感染症の危機によって事態は極めて重大になっている」(2)。チュニジアでも事態は同じで、医者は国を出ることばかり夢見ており、チュニジア医師一般労組によれば、毎年800人近くが出国を決断しているという(3)

 今回の感染症流行は私たちを互いに近づけたりなどしなかった。もっとも飛行機が空を行き交っていた時も、私たちは一度でも互いに近づいたことがあっただろうか。これが飛ばなくなった時、飛行機は誰かが「逃避する」ためのものだということが分ったはずだ。自分に身近なところでは、この危機は「文化の世界」と「大学の世界」とを明確に近づけるには至っていない。大学での授業もやはり人間が演じるものなので「文化の世界」と共通性があるのだが、少なくとも無味乾燥な点ではアーティストたちと同じように部屋に閉じ込もり(生徒たちも同じだが)、授業を遠隔配信することを強いられた。いくつも並んだ冷たい遺体保管棚のような画像枠の前でZoom授業に臨むのだ。この枠は画面の上で縦だか横だかに配置され、墓碑銘にあるのと同じように黒地に白抜きで、「リュリュ(ヒバリ)24」とか「マーモット(リス)のイシャム」、「泉のマノン」など、ありそうもない名前が並んでいる。それにしても一体誰が、こんな空っぽの観客席(教室)をつなぎ合わせることを思いついたのだろう。

テクノロジー銘柄の株価上昇

 ウイルスはまた、エマニュエル・マクロン大統領が2020年4月13日の「フランス国民への呼びかけ」の中で私たちに気づかせてくれたように、組織的な対応が持つ価値を再発見するのに間違いなく役立った。大統領は、「組織としての対応の見直しが必要なのであれば、しかるべき時に、それに関しできる限りの結論を導き出すつもりだ」と述べたのだ。今がまさにその時と思われているのかもしれない。我々の社会が捉われている技術と金儲け主義崇拝の罠から抜け出すのだ。遭遇するどんな困難に対しても、相応しい解決策は技術か商業化しかないとする罠のことだ。これまでのところ私たちは、単に組織的な対応をすることだけで、ウイルスとの闘いに、そしておそらく何十万人もの命を死なさずに済むのに成功した。4月13日夜に語られた言葉は、ほぼそういう認識をもとにしたものだった。「私たちは次のような戦略を立てる必要がある。長期的な視点、計画可能性、低炭素化、予防策、衝撃への耐性(レジリエンス)など、これらがなければ今後訪れる危機に対抗することができないという各種の要素を含んだものだ」。これよりも前3月12日に私たちに感銘を与えた言葉はこうだった。「この感染症の流行が明らかにしたこと、それは市場経済の外に置かなければならない財やサービスがあるということだ。私たちの食糧、私たちの身を守ること、私たちが人を介護する能力、私たちの生活環境、こういったものを他人任せにするというのは、実に狂気だ。私たちはこれらを管理下に取り戻さなければならない」

 「狂気」? 本当だろうか。雇用やサプライチェーンの戦略的な確保、環境への配慮といった問題に同時に対処するため、マスクと解熱鎮痛剤のパラセタモール以外にも国内で生産しないことなど考えられない50品目のリストが、その狂気から生み出されただろうか? この50品目については、その付加価値の50%以上が国内で生産されていなければ販売できないこととされ、それが各国間の互恵性に基づく新たな国際貿易秩序の先進的な約束事になるのだ。こうすることによってそれぞれの国に利益がもたらされ、自分の懐を満たす「ビッグ・ビジネス」の食い物にされることもなくなる。

 もちろん、こうしたことはこれまで全く起きていない。世界をより良い新たな方向へと導く、過去の反省の上に立った自己贖罪的な原動力はまだ現れていないのだ。現在多くの「病的現象」が見られるが、鮮やかなヒナゲシの草原が危機状況の中から現れ出るのを、そこに垣間見ることはできないでいる。

 国からの補助金と労働コストの削減――削減された労働力は、アメリカであれば失業者として扱われ、フランスであれば公共団体が行う休業補償制度による救済の対象となる――で悠々としていられる「ビッグ・ビジネス」にとっては、まだ最後の時が告げられていないように見える。アメリカの主要企業30社の株価を総合したダウ・ジョーンズ指数は、2020年2月21日から3月20日までの間に35%下落し、この世の終わりのような様相を呈したが、それ以降目覚ましく回復し、12月にはこれまでの高値までも更新し、この5年間で+70%上昇するという強さを見せた。

 確かに金融市場の参加者は、自分がその株式を買う企業が今後10年間で稼ぐ収益について、常に合理的な予測をしているわけではない。投資銀行リーマン・ブラザースが2008年9月15日に倒産する3日前、その株価はまだ3.65ドルもしていたのだ! しかしこのことから直ちに、金融のタイタニック号の操舵手たちは1海里も離れていないところにある巨大氷山A-68A[訳注3]がジブラルタル海峡を閉ざしているのに気づかないのかもしれない、と結論付けるのは恐らく早すぎる。2020年3月の株価崩落以降、彼らには自分の航海用望遠鏡を調整し、より正確にその焦点を絞り込む時間があった。

 外出禁止にもかかわらず昼も夜も開き続けているこのカジノでは、テクノロジー関連企業の価値が高まっている。[新興企業向けの市場でハイテク産業のウエイトが高いと言われる]ナスダック指数はこの12カ月で43%上昇した。「これからの世界」を見るには、それが見えるというこの水晶球の焦点を今一度正確に合わせてみる価値がある。2020年を通じ、グーグルの株価は32%、フェイスブックは36%、アマゾンは79%、アップルは82%上昇し、ズーム(Zoom)はワクチンの開発試験が成功したとの報で30%下落したにもかかわらずその年間上昇幅は515%に達した。2020年12月10日、公募価格68ドルで上場されたエアビーアンドビー(Airbnb)の株価はその直後に145ドル(+113%の上昇)に跳ね上がったが、それはおそらく、ボーイングに乗って個人の住宅(その住人自身は自分の用で出かけている)に泊まるというシティ・トリップで「私たちが近づきあう」こと、その欲求がウイルスには負けないということの証明なのだ。その前日、料理と買物の宅配を行う専門業者ドアダッシュ(Doordash)の株式も新規上場後、同じように跳ね上がった(+86%)。デリバルー(Deliveroo)と言えば、市場での高評価をその従業員とともに分かち合っていると思われがちだが、配達員は、環状道路を歩いていた鴨を出口で待ち構えてその場で調理した「鴨胸肉のロースト」(何とすばらしい地産地消であることか!)を郊外の家の戸口に届けたあと、「心のレストラン」[訳注4]に食事を求めに行くのだ――こうして同社の株式は、2020年の1月中旬以降、+76%上昇した。

 ファイザーの株主については、ほとんど同情に値するかもしれない。同社の抗ウイルスワクチンの有効性に関するニュースの恩恵を彼らはあまり受けなかったのだ。同社は19世紀に誕生した企業で、一世代前の工場や設備基盤(世界に49の生産拠点を有する)、工場労働者、研究者、-70度まで低温にできる冷蔵設備、など多くの負担を抱え、そのうえ各国の当局とは価格交渉を強いられる。「これまでの世界」に属する企業であり、そのワクチン開発のニュースも、ビジネス・インサイダー・フランス[オンラインニュース通信社]がやっているのと同じように、これからの世界でどこがビジネスの主戦場になるかを教えてくれるということにしか役立たない。ビジネス・インサイダー・フランスは、ファイザーのニュースに続けてこう報じた。「アメリカの株式相場は上昇した。ウイルスの影響を最も強く受けた業種、とくに航空会社、ホテル、クルージング会社は皆、ウォールストリートの取引所で株価が急騰。逆に、外出禁止と家での活動時間が長くなったことのおかげで高騰していた企業の株価は落ち込み、ドキュサイン(Docusign[電子署名])、ペロトン(Peloton[エア・サイクルなどを使ったオンライン・フィットネス])、ウェイフェア(Wayfair[家具・インテリアのネット販売])などがズームその他の企業とともに急落した。投資家は『これまでの世界』の復活を予想している。(……)こうした“ステイホーム”銘柄の下落はパターン化して、ワクチンに関する朗報が発表されるたびに繰り返し起こっている」(4)

 ただこれはエアポケット(一時的なもの)に過ぎない、ということは確認しておきたい。新型コロナ危機の間、「完全デジタル化」[訳注5]社会は世界的に恐ろしいくらい強い追い風を受け、それが不可逆的な効果を持つことが新たな発展の踏み台となった。テレワークが始まるずっと以前から私たちの生活の遠隔化を促進していた大企業――私たちの時間、個人情報、お金、家庭生活、意思決定、窓口係の仕事、病院での診療、教育、レストラン、などを自らの手中に収めてきた――にしてみれば、私たちの「非接触型生活」への影響力はすでに現実のものになっていた。選択の余地はすでに残っていない(5)

 もうすぐそこに来ている「これからの世界」では、「ステイホーム」銘柄――残忍で略奪性のある銘柄からなる「カッコウ(coucou)」指数[訳注6]ができるまでは十分有用な用語である――は、私たちの生活の個別化を推し進めている「価値観」を具体化した株式の一角を占めるに過ぎない。その原動力になっているのはすでに現実のものになっている私たちの孤立化であり、そこに導いたもの、それは、ひとつには商品と人を介さない[商品情報だけによる]孤独な対話を可能にしている消費社会であり、旧世界の経済活動に対する侵略であり、そして私たちの家、商店、学校、診療所、役所、図書館、新聞社、コンサートホールなどの入口が、ますます細かくなるインターネット上の網目に沿って並ぶ新しい「ポータル」へと移って行っていることである。

SOS! 通常状態が戻って来る……

 世界的な競争にさらされ平準化された「自由で公正な」環境の中では、全員が仲良く生き延びるということはないだろう。先進国ではその拡大を防ぐため各国政府が努力してはいるが、小規模商店、レストラン、劇場、また催事や広報活動分野に属し観光や文化事業に依存する小企業などにとって予想されている事業の衰退が、いつまでも先延ばしされ続けるという訳には行くまい。ロンドンのタクシーは6月以降で3,500台が、市内から、郊外の藪と残骸の中に黒塗り車両が重なり合うようにぎっしりと並べられた「タクシーの墓場」と言われるところに持って行かれた。運転手にしてみると、会社から週300ユーロ以上で借りている車の使用料を期日になっても払うことができないのだから、恐らくこれらのタクシーをそこから取り戻すことはもうないだろう。コロナウイルスが、すでにウーバー化で始まっていた彼らの破滅を速めることになるのだ(6)

 ユニセフ(UNICEF)とセーブ・ザ・チルドレン(Save The Children)[訳注7]は、貧困家庭(各国それぞれの基準による)で暮らす子供が2020年中に世界で1億4,200万人増加し、7億1,500万人に達した(世界の子供の38.4%)だろうと、見積もっている(7)。富裕国でも貧困の増大が脅威となっているのは全く同様であり、特に以前からすでに経済的に不安定とされていた人たちで顕著である。「心のレストラン」の団体広報担当責任者であるルイ・カンテュエル氏によれば、フランスでは食糧支援への依存が「外出禁止期間中に大都市では30%以上」高まったが、「(……)この傾向は新型コロナ危機後も続きそう」で、それが「貧困問題に関し長期にわたる大きな変化」をもたらす恐れがあると言う(8)[訳注8]

 旧世界は何としても死に絶えようとはしない。そしてその傷跡を、全く新しいとも言えない新世界の眼前に、かつてなく曝し出す。新型コロナ危機は、その目の前に拡大鏡を差し伸べた。その大部分が今なお私たちの前にある危難に対しマクロン大統領が言った、「いかなるコストがかかろうとも」という表現は、予算の正統的な原則の前で、すでに影が薄くなっているように思われる。2020年11月17日に国民議会は2021年の当初予算法案を可決したが、これは2025年までに「国の財政赤字はGDPの3%以内」という原則に戻すことを前提としたものだった。増税をしないという約束とともに、結局、「通常への復帰」を決めたのだ。


  • (1) Antonio Gramsci, Cahiers de prison, Gallimard, coll. « Bibliothèque de philosophie », Paris, 1978-1996 (1re éd. : 1948-1951).  

  • (2) Clotilde Armand, « Le passage à l’Ouest de médecins est-européens> », Libération, Paris, 14 septembre 2020.

  • (3) Maryline Dumas, « En Tunisie, le ras-le-bol des blouses blanches », Le Figaro, Paris, 9 décembre 2020.

  • (4) « Les actions Zoom et Netflix s’effondrent à la Bourse après la bonne nouvelle autour du vaccin Pfizer », Business Insider France, 9 novembre 2020.

  • (5) Lire Julien Brygo, « Travail, famille, Wi-Fi », Le Monde diplomatique, juin 2020(「労働、家族、インターネット」、ル・モンド・ディプロマティーク日本語版、2020年8月号)。

  • (6) Mark Landler, « “Field of broken dreams” : London’s growing taxi graveyards », The New York Times, 3 décembre 2020.

  • (7) « Children in monetary poor households and Covid-19 », Unicef, New York, 11 décembre 2020.

  • (8) France Info, 6 novembre 2020.

  • [訳注1] 略称l’ObSoCo。消費社会の変化について研究、提言を行うフランスの2011年設立の民間調査機関。
  • [訳注2] 以下に出てくるフランスの3つの地域・都市(グアドループ、トゥルコアン、ヴズール)には、感染症拡大初期の2020年2月に政府が指定した新型コロナ対策病院(フランス全土で38)が所在しており、感染拡大地域でもある。
  • [訳注3] 2017年9月に南極のラーセン氷床から分裂し、今なお南極海を北上しながら漂流する巨大氷山、面積5,800平方キロ。
  • [訳注4] 貧困者に無料で食事を給付するなどの活動を行う慈善団体。1985年創業。
  • [訳注5] マクロン大統領は、デジタル化の推進を重要政策課題としており、22年までに行政手続きをすべてデジタル化するなど、「完全デジタル化」を推進していると言われる。
  • [訳注6] 「カッコウ指数」は筆者の創案かと思われるが、カッコウ(郭公)には他の鳥の巣でその鳥の卵にかえて自分の卵を育てさせる「托卵」を行う略奪的性質がある。
  • [訳注7] 1919年にイギリスで設立された、子供支援活動を行う民間・非営利の国際組織。現在、世界29カ国にメンバー組織があり、約120カ国で活動を展開。
  • [訳注8] 話者は、原注8で引用された同じ記事の中で、これまでアルバイトなどで当座を凌いでいたがそんな仕事がなくなったことから食糧支援求めるようになった貧困者や学生の利用が目立つ、と語っている。



(ル・モンド・ディプロマティーク 仏語版2021年1月号より)